医療教育情報センター

後発医薬品(ジェネリック医薬品)

 新薬の研究・開発には多額の費用がかかり、医薬品として認可されるためには、新しい効能や効果を有し、臨床試験(治験)等により、その有効性や安全性が確認されて初めて医薬品として承認される。医療保険でその使用が認められると薬剤の薬価が決められるが、その際これまでに要した費用が含められるので高価になる。
 先発医薬品の特許が切れた後に成分や規格が同一であれば、臨床試験などを省略して承認される医薬品を後発医薬品(ジェネリック)といい、ゾロゾロと出てくると言う意味でゾロ品とも言われ、価格は先発品の40−80%に設定されている。2002年の診療報酬改定では、後発医薬品使用促進のための評価点数が新設されて、本格的なジェネリック使用時代にはいったと言える。
 大学病院などの特定機能病院の診療報酬(入院分)は2003年より出来高払いから、病名に応じて1日当たりの報酬が決まる定額制へ変わり、薬や検査の費用を個別に請求できなくなった。そこで効果が同じであれば後発品に替える病院が増えてきた。
 医療を受ける患者側も医療費の自己負担が費用の3割となり、薬価が半分になれば自己負担分も半分になるので、少ない方が望まれると思われる。病院によっては院外処方を発行する際に薬剤の一般名で処方し、薬局で患者が薬剤師のアドバイスを受けて後発品を選択できるようにしている医療機関も増えている。日本では特に医療費の中で薬剤費の占める割合が大きいことから、医療経済的にも後発医薬品の使用が推奨されることになる。
 介護保険の適応を受けている介護老人保健施設では、利用者が服用する薬剤費のほとんどは医療保険を適応されず介護料に含まれているために、使用しなければならない医薬品は効果で同じであれば後発医薬品のように薬価の低い方がよいことになる。
 後発医薬品であっても厚生労働省が認めているものであれば、認められている効果は期待できるはずであるが、処方する医師の側には後発医薬品にたいする先入感があり、後発医薬品の製薬メーカーも発売する薬品に関して独自の情報を収集して、必要なときには適時に提供できるようにしておくべきである。
 日本人は薬好きの国民と言われているが、薬の相互作用も解明されていないものも多く、必要な薬を最小限に処方し、処方された薬は正しく服用され、必要でなくなった薬は早く止めるようにしなければならない。(SF)

(No009r;2004/04/30)

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