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看護師特定行為
No255n (2016/02/05)
 医学の進歩に伴い医療技術も非常に高度化して、診療に携わる看護師にかなりの医学知識と技術が求められ、一方在宅診療では医療的処置を必要とする患者が多くなり、訪問看護での医療的処置も複雑なものも含まれるようになってきている。
 高度な医学知識や技能を持った看護師を全国的に養成する制度として「特定行為に係る看護師の研修制度」が2015年10月から開始された。医療行為は医師で無ければ行ってはならないが、一部の医療行為は医師の指示の基に看護師が行うことができるとされていた。これを包括的な指示で看護師の判断で特定の行為が行えるようにしようとするものである。特定行為は「診療の補助行為」であって、看護師が実践的な思考力や判断力、技術力を持って「手順書」により行うものとされ、38特定行為、21特定行為区分が厚生労働省令で規定されている。特定行為としては集中治療室のような高度医療が実施されている現場で行われる例えば人工呼吸器の操作、気管カニューレの交換、胸腔・心嚢ドレーンの抜去、投与中薬剤の病態に応じた調整、臨時薬剤の投与(抗けいれん剤、抗精神病薬、抗不安薬)から、在宅医療で実施され褥瘡処置、胃瘻カテーテル交換のような行為まである。
 集中治療室内では刻々の変化する患者の容体にいちいち医師からの指示を受けていては対応に間に合わないことも起こる可能性があり、高度の判断力をもつ看護師の判断で対応が必要な場合もある。また在宅診療を行っている現場では医師の往診を得なくでもできる処置があり、患者にとっても速やかな対応をしてもらえることになる。
 医師の判断を待たずに包括的指示により診療の補助を行う以上、看護師には患者の病態を適切に捉えて判断する能力が求められる、技術的に難易度の高い行為であれば、あらかじめ十分なトレーニングが必要で、そのための特定行為研修が義務付けられている。実際には実務経験3〜5年の看護師の受講を想定して厚労省は2025年までに数十万人の研修終了者の養成を見込んでいる。
SF
   看護師特定行為 | 手順書 | 包括的指示 | 診療補助行為 | 看護師研修制度
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